Cuonの技術顧問にAI業界を牽引するエンジニア平野 将章氏が就任
2023年12月15日
株式会社テラスカイ
AI業界を牽引する、エンジニア平野 将章氏が Cuonの生成AI関連の技術顧問に就任
株式会社テラスカイ（本社：東京都中央区、代表取締役CEO 社長執行役員：佐藤 秀哉、以下テラスカイ）のグループ会社で、Webサービス開発専門会社、株式会社Cuon（本社：東京都中央区 、代表取締役：森本優、以下Cuon）は、2023年12月15日付で、合同会社ウィンターミュートの 平野 将章氏が生成AI関連の技術顧問に就任したことをお知らせいたします。
【平野 将章氏技術顧問就任の背景】
Cuonは2010年創業当時より「最先端ITをお客様に普通に利用していただく」をミッションに掲げ、最先端のWeb技術や、その周辺のクラウドサービスにおけるお客様の新規事業やスタートアップの開発支援を行ってまいりました。主に、Ruby・Rails・go及びPHPなどのプログラミング言語による大規模ECサイトや、SaaSレビューやマッチングサイト及びHRクラウドなど500件以上の開発プロジェクトを実施。さらには、SalesforceやAWSなどのクラウドサービスのシステム導入・統合の推進に取り組んでまいりました。
そして、近年、新たなテクノロジーである生成AIが、急速に社会に普及している状況を踏まえ、Cuonでは、顧客接点における生成AI導入に関するサービスを注力しています。
このような背景から、AI業界を牽引する、平野氏に技術顧問として参画いただき、Cuonに対するAIスキル継承や育成強化、ソリューション提案力、プロダクト開発技術面でアドバイスを受けながら、より一層充実したサービスの提供、並びに、さらなる事業の発展を目指してまいります。
平野氏就任後、まず第一弾として、新たに独自データ活用が可能なセキュアかつ廉価な生成AI関連のプロダクト・サービスを2024年1月にリリース予定です。
平野将章氏プロフィール
高校卒業後にフリーランスエンジニアとして業務システム開発に従事。その後、起業後、2010年に株式会社サイバーエージェントの開発子会社にてスマートフォン向けの技術責任者・株式会社ディー・エヌ・エーで海外向けゲーム開発プロデューサー兼エンジニアを経て2016年にMiletos株式会社：取締役CTOにてオンラインワークプレイスGroovinやAI経費精算SAPPHORE・AI入金消込STREAMなどの開発・リリースに従事。また法人GAIのプロダクト開発なども経験し2023年に「人工知能の先に社会を描き、再創造を成す」をコンセプトに合同会社ウィンターミュートを創業。
◾️平野将章氏よりコメント
株式会社Cuonの技術顧問として参画することを光栄に思います。Cuonが長年にわたり築き上げてきた高い技術力を有するチームと、クライアントから得ている信頼は、AIというピースを加えることで、次世代の技術革新に貢献できると確信しています。
私の主な役割は、Cuonの強固な技術基盤にLLM(Large Language Model)の知識を統合し、具体的なプロダクト開発と問題解決の能力をさらに強化することです。特に、LLMを活用した新しいビジネスモデルの創出や、既存プロセスの最適化に注力し、Cuonのクライアントに実質的な価値を提供することを目指します。
また、Cuonの技術チームに対し、LLMやNLPに関する知識と経験を共有し、彼らのスキルセットを拡充する機会を提供することにも努めます。これは、CuonがこれからのAI社会においてさらなるリーダーシップを発揮するために不可欠です。 今後、Cuonのチームと協力して、技術の進化とイノベーションを推進し、クライアントおよび社会全体に価値をもたらすことに全力を尽くします。
＜株式会社Cuonについて＞
Cuonは2010年創業より日本発のプログラミング開発言語 Rubyを活用した顧客向けWebサービスを開発する技術者集団です。創業期より多くのスタートアップや顧客様の新事業を、最先端のプログラミング技術をもとに実現することでご支援してまいりました。また2019年よりテラスカイ・グループに参画しプログラミング言語のみならずセールスフォース・ドットコムの製品をはじめとするクラウドサービスと組み合わせたシステムの開発・提供を行っております。
お客様のビジネスモデル・収益計画・販売戦略を加速し、且つコストをできるだけ見える化するための システム・デザイン・実装・運用ノウハウをお客様システムに注ぎ込みます。
所在地：東京都中央区日本橋2-11-2 太陽生命日本橋ビル15階
設立：2010年1月
資本金：1,000万円（2023年2月末時点）
代表者：代表取締役 森本 優
U R L：https://cuon.co.jp/
＊本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
